大阪・豊中発 無結露と化学物質ゼロ証明で防災・ゼロエネも連動して実現した、差が付く健康住宅 大洋住宅
大阪府豊中市の「無結露と化学物質ゼロ証明でエコも防災も連動して実現した、差が付く健康住宅」専門店
営業時間内外問わず、その会社を利用していると思わせる電話をしてくる会社があります。
実際には電話回線の乗り換えだったり、コピー機の売込みだったり、資産運用だったり、十のうち十まで営業電話なのですが。
「〇〇の件でお世話になっている・・・」というフレーズ。実際にサービスを使っている会社の名前が出ると、うっかり話を聞いてしまいそうになります。
さらには分かりにくい会社名で「何の会社ですか？」とこちらが聞いてしまうようにしている。
電話回線にしてもコピー機にしても、資産運用にしても「この会社でなければダメ」というのがなく、価格.comみたいに比べられてしまって、というのがあるから、興味を持ってもらうようにと考えているみたいです。
A.29：まず、銀行と話し合って返済条件を見直してもらいましょう。
消費者金融などでお金を借りて返済できても、それは住宅ローンと別口の返済負担です。
かえって傷口が広がるだけですので、やめましょう。
マンションやアパートにポスティングしに行く道で。
交差点の頭上に、広い道に向いた黄色1灯、狭い道に向いた赤色1灯の点滅しているランプ。
これを信号機だと知らないドライバーが多いようです。
最近、児童の列に突入して、あるいは運転中のスマートフォンの操作で死傷事故を起こしたニュースが多くなった気がしますが、そのことを受けて取締をしている現場に遭遇すると・・・点滅する信号にまるで停まらずに通過するクルマが複数。
もちろん、どのクルマも警察官に停められていました。
ちなみに、この違反は信号無視（点滅）といって、違反点数は2点、反則金は7000円と赤信号での無視と同じく3回（6点）で免許停止になるので、信号機は青・黄・赤の3灯のものだけと思っていると、大変なことになります。
A.28：健康＋100年強いままの家もなければ、資金計画は破たんすると考えています。
ファイナンシャルプランナーのセミナーでも、住宅会社のセミナーでも家の寿命の話が出ることはまずありません。
出た時は改修して延命するのが前提で、そこにも問題があります。
「住宅ローンを35年借りて、家を築26年で建替えるのが平均的」という現状では、繰上げ返済でも改修するのでも、生活費や住宅ローンとは別にその費用を用意できなければ返済不能になります。
その予防策として、家を改修不要で100年の寿命にするという考え方も必要です。
日頃から設備や配管をキレイにしておくのも有効です。
会社のすぐ近くに大手家電量販店が開店しました。
最近は家電量販店でリフォームを依頼することもできるようになっていて、この量販店の子会社がハウスメーカーでもあるので、様子を見ておきたいのと、ちょうど消耗品が切れたので買いに行ったのですが・・・
開店して2日たったばかりなのに、スタッフの数に対して来場客が少なく、お店や周りの駐車場に入庫待ちの列もありません。
驚いたのはリフォーム相談の受付に誰もスタッフがいないこと。
もっと盛況だろうと思って行ったら拍子抜けでしたが、ここに開店するのは家電量販店業界では以前から知っているわけですから、近くのお店は何かの対策を打っていてもおかしくないのかもしれません。
あるいはここは接客マナーが悪いことで知られているので、私たちはしっかり接遇をしないと、と我が身を引き締めています。
A.27：手元のお金を1000万円近くなくすことに問題があります。
築26年で建替える家のために35年の住宅ローンを組んでいては、9年分をどう埋めるかが問題になります。
他に優先したい出費があるのにできない、という問題もあるので、家の寿命がもっと延びるように建てて繰上げ返済を不要にできるほうがいいのです。
A.26：売却損が出た時の処理はあなたの相続人に負担がかかります。
日本中の銀行などで扱っている「リバースモーゲージ」は住んでいる方が亡くなったときに売却する際、売却額が借りた額を下回った場合の損失を、相続した人が負担します。
多くの場合、相続人はお子様など親族の方ですので、住宅ローンを支払いながらこの売却損を負担すると厳しくなります。
海外では住宅ローンもリバースモーゲージも「ノンリコース」といって、売却した時点でローンの返済は終わりなので、一般の方が使えます。
A.25：人の寿命が延びたのに、家の寿命がそのままというのがまず問題です。
1960年の平均寿命は男性65歳と女性70歳、2015年は男性80歳と女性87歳で15歳ずつ延びています。
以前は余生が5年ほどでしたが、今は20年を超えます。
60歳以上の人口割合が5％から25％に増えたことで年金の支給額削減や退職金の廃止など状況が悪化し、住宅に投じられる資金は以前ほどにはありません。
この状況で以前と同じように築26年での建替えを前提にしていたら、生活そのものが成り立たなくなります。
A.24：年金や退職金を投じての建替えで生活を破たんさせ、地震で家をなくすリスクも負うことを意味します。
退職金や年金支給額が減ると予告されているなかで高度成長期やバブル期と同じように建替えを前提にするのは非現実的と考えます。
それに、築26年でいきなり住めなくなるわけではありませんが、耐震性能がこの年数で落ちては今後確実に来る南海・東南海・東海地震での被害を抑えることもできません。
100年以上先も住めるように、しかも、構造が劣化しないように建てることで、これらのリスクなく家族3代安心して暮らしていただけます。
A.23：いいえ、いずれも任意ですが、たいようホームでは全棟で行います。
液状化や不同沈下で家全体の寿命を縮める、あるいは耐震性能が発揮できなくなるので、たいようホームでは地盤調査を全棟で行って被害の可能性を見極め、（必要な場合は杭工事など行うことで）地盤が建物を支える力が一定以上となることで、地盤が原因で雨漏りなどが起こったときに修繕費用を保険機関が支払う「地盤保証」も適用されます。